小売業における仮想現実・拡張現実の市場規模、2028年に178億6,486万米ドル到達予想

小売業における仮想現実（バーチャルリアリティ）・拡張現実の市場規模は、2020年の31億4,758万米ドルからCAGR24.8%で成長し、2028年には178億6,486万米ドルに達すると予想されています。近年、カスタマーサポート部門は、AIを搭載したチャットボットやバーチャルアシスタントの可能性により、大幅に改善されています。一方で、カスタマーサービスにおけるバーチャルリアリティ（VR）は、消費者のエンゲージメントと幸福度の観点から、小売業者にとってゲームチェンジャーとなることが証明されています。チャットボットは遠隔地でのトラブルシューティングに苦戦していますが、これはカスタマーケアの中でも正しく理解するのが難しい要素です。しかし、双方が相手の見ているもの、感じているものを察することができれば、問題はより短時間で解決することができます。仮想現実は、小売業界の取り組みの上で、最も先進的なテクノロジーの一種で、没入型体験から、感覚的効果とユーザーとの強いつながりをもたらします。企業はこのつながりを利用して、新しい方法で顧客と関わりを持とうとしています。顧客は、ブランドに感情的な思い入れがある場合、繰り返し購入し、生涯にわたるブランドロイヤリストになる可能性が高くなります。さらに、仮想現実は、消費者に非常にリアルな体験を提供します。マーケターは、新しい方法でアイテムを表示するために、ワクワクするような、感動的な、VR広告を作成することができます。例えば、The North Faceは、ネパールの風景をバーチャルリアリティで再現し、顧客がブランドのアイデンティティに共感できるようにしました。その結果、小売ブランドにおけるバーチャルリアリティソリューションの利用が拡大しており、小売業におけるバーチャルリアリティと拡張現実の市場を推進しています。

COVID-19が北米の小売業における仮想現実・拡張現実市場に与える影響

米国内でCOVID-19が蔓延したことにより、すべての産業が深刻な影響を受け、同地域の経済成長に直接影響を及ぼしました。米国におけるCOVID-19の感染者数の急増と、それに伴う2020年の第1四半期から第2四半期にかけてのロックダウンにより、技術投資が落ち込むことになりました。一方、小売業界では、パンデミックのかなり前から、仮想現実や拡張現実などの技術を導入していました。

IBMが発表した2020 US Retail Indexによると、パンデミックによってデジタル購買への移行が5年ほど早まったと報告されています。IKEAやHome Depotといったブランドの家具や住宅用品の内覧から、Louis VuittonやGucciといった高級ファッションブランドの試着まで、バーチャルな体験が提供されています。同様に、GLAMlabが4年前に開設したUltaのバーチャル試着美容ツールは、パンデミックの際に利用率が上昇したと言われています。また、ジュエリーメーカーのKendra Scott社は、店舗が一時的に閉鎖された際に、拡張現実アプリを導入し、購入者が自宅にいながらにして多数のイヤリングを視覚的に試着できるようにしました。このように、パンデミック時に顧客がARを採用し、小売業者がARへの投資を増やしたことが、地域全体の市場成長にプラスの影響を与えています。