サーマルイメージングの市場規模、2026年に47億米ドル到達予測

サーマルイメージングの市場規模は、2021年の36億米ドルからCAGR5.5%で成長し、2026年には47億米ドルに達すると予測されています。サーマルイメージング市場の成長を牽引している主な要因としては、航空宇宙・防衛分野への政府支出の増加、自動車産業での採用の増加、革新的なソリューションを開発するための企業、政府による研究開発投資の増加、などが挙げられます。

COVID-19によるサーマルイメージング市場への影響

COVID-19の発生は、サーマルイメージングを含むいくつかの業界に悪影響を及ぼしています。企業はビジネスを継続するため対策を講じており、製品の製造と販売が当面の課題となっています。多くの国でロックダウンが実施され、その結果、サーマルイメージング市場のサプライチェーンが混乱しています。

牽引要因：自動車業界でのサーマルイメージングの導入拡大

現在、自動車業界では、ハイテクを駆使した自律走行車、ドライバーレス車、あるいは先進運転支援システム（ADAS）が勢いを増しています。これらの車両では、ドライバーの代わりに、自動運転、ナビゲーション、状況認識の強化を支援するために、光検出・測距（LIDAR）センサー、電波検出・測距（RADAR）センサー、近接センサー、赤外線カメラなどの複数のセンサーが搭載されています。赤外線カメラは、ドライバーレス・ビークルに搭載され、暗視機能を向上させ、散乱した環境や霧の中で歩行者や動物を検知し、車両を自動停止させます。

自動車業界では、赤外線カメラを使用することで、極端な照明や天候条件の下でもドライバーの視界を確保し、事故を回避して安全な走行を実現することができます。自動車メーカーと赤外線ソリューションプロバイダーが協力して、自動車用アプリケーションに使用するユニークで高度なサーマルソリューションを提供しています。例えば、イスラエルの新興企業であるADASKY社は、イタリアの自動車産業向けハイテク部品の開発・製造会社であるMagneti Marelli社と協力して、自律走行車のヘッドライトに組み込まれているバイパー・サーマル・センシング・カメラを開発しました。

抑制要因：サーマルイメージング製品の輸出規制

赤外線カメラ、サーマルカメラ、サーマルセンサーには、ITAR（International Traffic in Arms Regulations）法とEAR（Export Administration Regulations）法に基づき、米国の州政府による輸出制限が課せられています。ITAR法は米国国務省が管轄し、EAR法は米国商務省が管轄しています。これらの規制は、センサーサイズとピクセルピッチに基づいてデバイスに課せられます。例えば、9Hz以下の非冷却マイクロボロメーターを使用した赤外線カメラは制限なく購入できますが、ピクセルピッチが17um以下の赤外線カメラは制限の対象となります。ITARでは、制限されたサーマルカメラを米国内で販売する際には、商品管轄の承認が必要となります。サーマルカメラメーカーは、輸出許可を得ずに米国内外のバイヤーと製品を交換することが制限されており、規制に違反した場合には罰則を受けることになります。